ソニー、蓄電池・太陽光を融合させたエネシステム事業展開
ソニー、蓄電池事業に本格参入
ソニーが業務用蓄電池や太陽光発電などを組み合わせたエネルギーシステム事業を国内で手がけるとの報道がいくつか。海外市場や住宅向けへの製品展開も検討。ソニービジネスソリューション内に新設した「エナジー事業推進室」が中心となり、システム提案を行うそうです。
ソニー、蓄電池・太陽光を融合させたエネシステム事業展開
ソニー、蓄電池事業に本格参入
ソニーが業務用蓄電池や太陽光発電などを組み合わせたエネルギーシステム事業を国内で手がけるとの報道がいくつか。海外市場や住宅向けへの製品展開も検討。ソニービジネスソリューション内に新設した「エナジー事業推進室」が中心となり、システム提案を行うそうです。
ソニー、子供達が自分で電気を作る体験型ワークショップを開催
ソニー、小学生対象に発電/蓄電ワークショップを開催
ソニーがソニー・サイエンスプログラムの一環で開催した「つくって、わかる。発電・蓄電ワークショップ」のレポート。大震災以降、節電、発電、電気エネルギーに注目が集まっており、子供達自らが発電、蓄電を体験し、電気エネルギーの原理と未来につながる供給方法などについて学ぶ内容になっていたとか。
普段は使うだけですが、エネルギーを作ると共に貯める仕組みが重要ということが実験を通じて子供たちに伝わったようです。
テレビ部門長を更迭 黒字化にあえぐソニー
東洋経済オンライン。ソニー四銃士の一人、石田佳久ホームエンタメ事業本部長の英ソニエリ副社長就任は、Google TVの失敗を含むテレビ事業不振による更迭。加藤CFO曰く、「石田は結果として利益を出せなかった。今後は商品作りが得意な今村が取り組む」として、後任にはNEXシリーズをヒットに導いた今村昌志氏が就任。今後は「テレビ事業から撤退はありえない」とする平井改革の手腕が試されるとか。
ソニーにテレビ事業からの撤退を迫る圧力 同事業の赤字がなければ株価は7割上昇?
こちらは8月17日付の英フィナンシャル・タイムズ。平井氏はテレビが「コモディティー(汎用品)事業」になったことを認めており、今村氏の仕事はその「コモディティー化と戦う」ことであり、テレビ部門の製品を差別化すること。ブルームバーグの集計によると、テレビ部門の赤字を除けば、ソニーの株式は価値が70%高まるとか。販売はともかく、生産を諦めるよう求める圧力は高まっているとのこと。
※達郎さんの新譜「Ray Of Hope
」をPS3とOlasonic TW-D7OPTを光で繋いで堪能中。有機ELとはいえ、音楽再生のためだけにテレビの電源入れっぱなしは電気代の無駄ってことで、PSP goのリモートプレイで音声出力をPS3にして使ってます。にしてもJOY1.5のライブ音源、音良いですね~。
※ソニー、ロンドン暴動でPSPを盗まれた青年に補償の意向
英SCEが暴徒にPSPを奪われた青年に本体やゲームソフトを補償してあげるらしい。ロンドンの暴動騒ぎではソニーもとばっちりを受けてますもんね。はやいところ沈静化して欲しいっすね。
※LG電子とソニー、特許紛争で提訴取り下げ
LG電子とソニーが特許侵害訴訟に関連したクロスライセンス契約を結び提訴を互いに取り下げることで合意するも具体的な内容は公表せず。
※Stay Responsible – 書評 – ジョブズ・ウェイ(404 Blog Not Found) –
書評の転載だけどライブドアでのトピック名は「VAIOに見るソニーが負ける理由」になってる。こうするだけで全然アクセス数が違うんだろうなあ…。
デジタルカメラ向け新開発「RGBW方式」の3型VGA液晶モジュール “WhiteMagic™ ”を商品化~消費電力約50%削減*や 屋外視認性向上(輝度約2倍*)を実現し、スマートフォンにも応用~(Sony Japan)
ソニーは、デジタルカメラ向けに液晶パネルの画素にW(白)を追加した、新開発「RGBW方式」の液晶モジュール“WhiteMagic”を商品化すると発表。出荷時期は2011年10月上旬でサンプル価格は5,000円(税込)。
7期連続の赤字に苦しむソニーのテレビ事業――個別事業ではなく、全社問題として捉えるべき
ドイツ証券の中根康夫氏のレポート。7期連続赤字が続くソニーのテレビ事業について解説。
液晶テレビ事業が儲からない理由は一般的に、1.規模の経済に達していない、2.海外に十分な販路がない、3.製品に特長や魅力がない、4.コスト競争力がない、5.オペレーション能力などで、ソニーの場合の現時点での問題は4と5。
前期に750億円もの赤字を計上した背景に、コストの70%を占めるパネル調達価格の競争力、SCM能力(販売予測、価格予測、在庫管理などを含む)、Google TVなど新製品の失敗(商品力)などがあるとか。
中国、アジア、南米などの新興国の多くにおいては液晶テレビが増収の牽引役だが、コスト削減が不十分な北米や西欧の全社オペレーションにも改善を必要とする点が多く、早期かつ大胆な構造改革が必要とのまとめ。