テレビ部門長を更迭 黒字化にあえぐソニー
東洋経済オンライン。ソニー四銃士の一人、石田佳久ホームエンタメ事業本部長の英ソニエリ副社長就任は、Google TVの失敗を含むテレビ事業不振による更迭。加藤CFO曰く、「石田は結果として利益を出せなかった。今後は商品作りが得意な今村が取り組む」として、後任にはNEXシリーズをヒットに導いた今村昌志氏が就任。今後は「テレビ事業から撤退はありえない」とする平井改革の手腕が試されるとか。
ソニーにテレビ事業からの撤退を迫る圧力 同事業の赤字がなければ株価は7割上昇?
こちらは8月17日付の英フィナンシャル・タイムズ。平井氏はテレビが「コモディティー(汎用品)事業」になったことを認めており、今村氏の仕事はその「コモディティー化と戦う」ことであり、テレビ部門の製品を差別化すること。ブルームバーグの集計によると、テレビ部門の赤字を除けば、ソニーの株式は価値が70%高まるとか。販売はともかく、生産を諦めるよう求める圧力は高まっているとのこと。
「ソニーが期待した3Dテレビも、それほど人気は出なかった・・・」ってなコメントも。すでに過去形。テレビなしなら価値が高まるって言っても、それは金融ありきの話でしょ。ソニーがテレビから撤退したらもう何の会社かわからなくなちゃうよ(外人か)。ま、でもホントに大変でしょうね。とにもかくにも、先進国では自社製品とのシナジーで攻めるしかないような…。
にしても株価上がりませんね。PS3の値下げ、PS VitaのSNS対応をもってしても市場は反応せず。
【関連ニュース】
・ソニーフィナンシャルホールディングスは1Q業績増益転換を好感して4連騰
・任天堂が「3DS」値下げ後好調と伝えられ反発、ソニーは軟調
・ソニーコリア社長「韓国人の趣向に合わせられなければ取り残される」
・LGとソニー、激しい特許紛争から和解
・asahi.com(朝日新聞社):デジタル家電各社、新興国戦略重要に-欧米景気減速懸念も拍車 – 日刊工業新聞ニュース – デジタル